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Integrated Solution For Translation

統合翻訳ソリューション

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会社概要

バベルは創立から間もなく50年、翻訳教育、翻訳月刊誌『翻訳の世界』刊行、翻訳書籍出版、版権仲介、翻訳・通訳ビジネスと翻訳に関わるあらゆるビジネスを行ってきました。 次の50年、100年計画では、翻訳を広義にとらえて、統合翻訳ソリューションビジネスとして、その技術の開発、融合を更に押しすすめ、お客様の異文化間コミュニケーションの円滑化を全面的にサポートできればと考えております。

その際は、翻訳にとどまらず通訳、文字媒体にとどまらず動画媒体、人的翻訳にとどまらずAI活用、MT翻訳支援、更には多言語翻訳、通訳、企業内コミュニケーション研修等、企業が避けて通れないグローバル化の波に飲み込まれないための全面的、多角的サポートをしていくつもりです。

そのための主力要員は、20年前に米国で設立し,連邦政府の認証を受けてきた翻訳専門職大学院を修了された、300名を越える、世界22か国で活躍するプロ達です。

次の50年、バベルの100年計画では、第4次産業革命の動向を踏まえつつ、時代を先取りしつつ、顧客に寄り添って、グローバル化のお手伝いをしていく所存です。

バベルトランスメディアセンター（BTC）とは、米国バベル翻訳専門職大学院を修了し、日本翻訳協会の検定を専門分野で取得したプロを中心に構成された翻訳サービスプロバイダーで、専任の翻訳プロジェクトマネジャーの統括のもと、プロジェクトの結成、翻訳、リバイズ、レビュー、翻訳完了までの翻訳生産工程の各機能を十全に果たせるよう密に連携をはかり顧客の期待に応える高品質の翻訳を提供します。
問合せ・見積り ≫

社名:バベルトランスメディアセンター株式会社

所在地:［本社］〒105-6027　東京都港区虎ノ門4-3-1 城山トラストタワー27階

電話番号:03-5403-4760　

設立年月日:2018年2月

資本金:30,000,000円

代表者:代表取締役社長　堀田都茂樹

事業内容:翻訳、通訳、出版、研修

主要取引銀行:三菱UFJ銀行　他

主要取引先:守秘義務契約を締結しているため、原則として開示しておりません。

    1974 -創業　翻訳家養成講座(通信制)開講
    1976/10 -月刊『翻訳の世界』創刊。　第1回「翻訳奨励賞」実施
    1977/3 -(株)日本翻訳家養成センター設立
    1978/10 -バベル翻訳・外語学院東京校開校
    1980/2 -『翻訳の世界』にて＜翻訳英文法＞の連載開始
    1982/1 -バベル翻訳・外語学院大阪校開校
    1982/4 -『翻訳英文法』初版発刊
    1984/3 -バベル・インターナショナル(翻訳サービス部門)発足、バベル翻訳・外語学院名古屋校開校
    1989/6 -リーガル・コミュニケーション協会設立
    1996/7/26米国・サンフランシスコにバベル・アメリカ(BABEL Corporation)設立
    1997/5 -翻訳サービス部門として、バベルトランスメディアセンターを設立
    2000/1 -米国・ハワイ州に世界初の翻訳大学院として、インターネットによるBABEL UNIVERSITY Professional School of Translationを開校
    2000/6 -月刊『eとらんす』発刊(『翻訳の世界』より新創刊）
    2002/1 -BABEL UNIVERSITY Professional School of Translation、DEACのアクレディテーションを取得
    2002/3 -CPS(Certified Professional Secretary)およびCAP(Certified Administrative Professional)の日本における独占的運営管理に関するライセンス契約を締結
    2005/2 -月刊『eTrans Learning』発刊(『eとらんす』より新創刊)
    2007/1 -リーガルキャリアマガジン『The Legal.COMM』創刊
    2007/10 -企業内プロフェッショナル英語研修開校
    2008/1 -(社)日本翻訳協会「翻訳修士奨学金制度」認定校となる
    2008/11 -月刊誌「The Professional Translator」発刊
    2010/8 -Books & Rights Marketplaceスタート
    2011/1 -バベルプレスがデジタル・パブリッシング(Kindle、iPAD等)サービス開始
    2012/5 -AmazonPODで出版する翻訳出版オンラインワークショップ(英・仏・独)開始
    2012/9 -ハワイ州貢献のためハワイ在住者の奨学金制度実施
    2013/1 -BABEL LIBRARY MEMBERS(ブッククラブ) サービス開始
    2014/7 -ハワイ州高等教育機関認可プログラム(HPEAP)認可
    2014/9 -SDL社とSDL University Partner として提携
    2015/2 -CATツール活用のための翻訳テクニックコース開講
    2016/6 -米国遠隔教育州認可協力協定(NC-SARA) 加盟
    2017/6 -翻訳支援ツールMemsource アカデミックパートナーとして提携
    2018/2 -バベルトランスメディアセンター(株)設立
    2020/3 -新バベルプレス(株）設立
    2021/6 -米国BABEL UNIVERSITY Professional School of Translation、20年目DEAC自主脱会
    2022/1 -米国バベルコーポレーション日本支社ビジネス開始
    2022/5 -知求翻訳図書館( Global Wisdom Garden)オンライン開館

智の宝庫である地球【 Global Knowledge Garden】 において

翻訳を通じて智の共有を実現し

人々に気づきをもたらし

共に喜びを分かち合える環境を創ることです

そのために

翻訳教育のプロフェショナリズムを確立し
翻訳会社のプロフェショナリズムを確立し
そして
翻訳者のプロフェショナリズムを確立します

事業紹介

ISO17100を超える翻訳のプロ集団

翻訳全工程の管理をＴＰＭ資格保持のプロジェクトマネージャーが実施します。
翻訳の工程管理は、原文分析、仕様確認、支援ツールの必要性を確認して、ISO17100が ガイドラインとしている以下のプロセスを踏まえて行います。

Translate ⇒　Check
⇒　Revise
⇒　Review
⇒　Proofread
⇒　Final Verification
なお、Reviewについては必要な場合、予算に応じて実施します。

基本メニュー：

法律文書の和訳・英訳
法律文書の英訳チェック・ネイティブチェック
英文契約書の要約（和文にて作成）

取扱文書：

・契約書／覚書／社内規程／規約／業務監査資料／議事録／登記簿謄本／定款・約款／訴訟文書（準備書面、陳述書、催告書など）／法律条文／その他法務・総務関連文書
・上記に該当しない文書でも、ご相談ください。また、対象言語が英語以外の場合、弊社マルチリンガルセンター（MLC）にて承ります。

特徴：

・法律文書の翻訳に豊富な経験を持ち、資格を持った翻訳者が作業いたします。
・既存の文書など（翻訳資産）をご提供いただければ、それに合わせて文体、訳語などを統一し、継続性
・一貫性のある文書を作成いたします。必要に応じ、バージョン管理も実施いたします。
・作業を通じて、訳語集などを作成し、アップデートいたします。
・ご指定の訳語集があれば、それに準拠して作業を進めます。
・MS-WORD、MS-EXCEL、MS-PowerPoint等、ご指定の書式で納品いたします。
・原文が紙、画像PDF等の場合、原文のレイアウトに合わせ、上記の電子データ形式にて納品いたします。
・要約では、文書の重要ポイントを過不足なく日本語に要約いたします。
・要約の対象範囲、要約度合い等につきましても、ご相談ください。

お問い合わせ ≫

基本メニュー：

ターゲット言語へは、ネイティブがアンカーチェック
日本語から外国語、外国語から外国語など複数言語への同時翻訳も可能

取扱言語：

英語、中国語、韓国語、タイ語、ベトナム語、ドイツ語、フランス語、イタリア語、スペイン語、ポルトガル語、ロシア語など

取扱文書：

会社案内、会社ホームページ、製品ホームページ、カタログ、パンフレット、製品マニュアル、販促資料、会議資料、プレゼンテーション資料
各種証明書（戸籍謄本、婚姻証明書、出生証明書、母子手帳、所得証明書、 出生証明書、死亡証明書、婚姻証明書、離婚証明書、委任状、健康診断書）

特徴：

・ターゲット言語へは、各言語のネイティブ翻訳者がアンカーチェックします
日本語・英語から各言語、各言語から他の言語など、複数言語への同時翻訳も可能です
登録翻訳スタッフは、翻訳専門職大学院の分野別翻訳専攻を修了した各分野のプロフェッショナルの資格を保有する者が翻訳します
・翻訳データの蓄積を基に深化していくAIの学習機能を活用して、お客様と協同して翻訳資産の効果的・効率的な管理・運用を行います

マルチリンガルセンター（MLC）はこちら≫お問い合わせ ≫

基本メニュー：

特許明細書／公報／中間処理文書（拒絶理由通知、オフィスアクション・応答書）および現地代理人宛レター等を中心に、プレゼンデータの翻訳も行う。

取扱文書：

特許明細書／公報／中間処理文書（拒絶理由通知、オフィスアクション・応答書）、その他、翻訳対象文書としては、優先権証明書／特許鑑定書／技術文献／特許原簿、商標原簿、特許証、商標登録証、謄本／法律文書（契約書・謄本）／裁判文書（訴状・準備書面・ディスカバリ対応）、審判書類等、その他あらゆる知的財産関係書類。

特徴：

・弁理士事務所と連携、翻訳サービスに加え、外国への特許出願手続きの代行サービスも行う。
提携特許事務所―奥田国際特許事務所
・登録特許翻訳者は米国バベル翻訳専門職大学院の特許翻訳専攻の修了生、日本翻訳協会の特許翻訳分野の資格のホールダー。
・特許翻訳業界をリードする翻訳者の一人、奥田百子（バベル翻訳専門職大学院教授、翻訳者、弁理士）を責任者とするリバイズ、プルーフリード体制。
その他、
・併設されるバベル翻訳専門職大学院の翻訳研究所では特許文書の簡潔化の研究、特許文書のＭＴ、ＴＭによる生産性向上の研究を行う。
・日本語、英語以外に、中国語、ドイツ語をはじめ、多言語に対応。

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基本メニュー：

株主総会招集通知（事業報告・議案を含む）の英訳
財務諸表および注記の英訳
英文アニュアルレポートの和訳

取扱文書：

・株主総会招集通知、事業報告書、株主総会参考書類（議案）、財務諸表、財務諸表注記、アニュアルレポート、有価証券報告書等

特徴：

・のべ100社以上の企業の招集通知、事業報告、財務諸表等を翻訳した経験をもつ翻訳者・チェッカーが毎年継続して作業にあたります
・過年度の英訳がある場合には、その訳語・表現を最大限尊重し、継続性のある英訳文書を作成します
・ウェブサイト等ですでに公開されている英訳文書（決算短信、ニュースリリース等）があれば、それらの訳語・表現との整合性をはかりながら、一貫性のある英訳文書を作成します
・ご指定の訳語集（部署名、役職、勘定科目等）があれば、それに準拠して作業を進めます
・標準フォーマットを使用して、英文招集通知・財務諸表として自然な書式・レイアウトで文書を完成させます

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基本メニュー：

フィクション「原書の味わいを活かした読ませる文章」
ノンフィクション「読みやすく、誤解の余地のない明快な文章」
専門書「専門知識に裏打ちされた、正確で誤りのない文章」を提供します。

取扱文書：

◇ フィクション
純文学系作品SF、ファンタジー、ミステリ、ロマンス、ヤングアダルト、児童書、絵本、漫画など
◇ ノンフィクション
ビジネス書や自己啓発書、伝記、評伝本、時事、紀行文、映画やアートなどの評論、趣味の実用本、図鑑など
◇ 学術・専門書　
人文・社会科学系
思想・哲学、言語学、政治学、法律学、心理学、環境学、女性学、エネルギー問題、教育、福祉、国際関係など
自然科学系
生物学、環境学、医学、生命科学、農学、生理学、防災学など

取扱言語：

● 外国語から日本語
英語、中国語、韓国語、ドイツ語、フランス語、イタリア語、スペイン語、ポルトガル語、ロシア語などから日本語へ

● 日本語から外国語
英語、中国語、韓国語、ドイツ語、フランス語、イタリア語、スペイン語、ポルトガル語、ロシア語などへ

特徴：

フィクション
　「原書の味わいを活かした読ませる文章」
　ノンフィクション
　「読みやすく、誤解の余地のない明快な文章」
　専門書
　「専門知識に裏打ちされた、正確で誤りのない文章」

上記を実現するため、登録翻訳スタッフは大学院の文芸翻訳専攻を修了、出版翻訳の各分野のプロの資格を保有するもので構成されています。
また、専門書は必要に応じ、専門レビューをいたします。

シノプシス

出版判断材料としてのリーディングを行い、ご希望に応じて5ページ程度から10ページ程度のシノプシスに仕上げます。
仮訳をつけることも可能です。
参考納期
　　350ページ程度　2週間
　　400ページ以上　3週間
　　500ページ以上　4週間

英訳デジタル出版のページはこちら ≫ お問い合わせ ≫

■　サービスの特徴

・ 各種証明書の翻訳に豊富な経験と資格を持った翻訳者が作業いたします。
・ 翻訳ご依頼の際に使用目的または提出先をお知らせください。提出先に応じて、重要なポイントを押さえて正確な翻訳文を作成いたします。
・ 帰化申請の際に必要な各種証明書・資料を正確に翻訳いたします。
・ 各種証明書以外の文書で、入国管理局へ提出する資料を日本語に翻訳する必要がある場合はご相談ください。申請目的に応じて翻訳いたします。

■　取扱文書例

外国語書類の翻訳
出生証明書、婚姻証明書、離婚証明書、死亡証明書、婚姻要件具備証明書、居住者証明書、宣誓供述書、雇用証明書、雇用契約書、卒業証明書、無犯罪証明書等

日本語書類の翻訳
戸籍謄本、婚姻届、離婚届、出生届、遺言状、住民票、住民税課税証明書、住民税納税証明書、源泉徴収票、商業登記簿謄本、株主総会議事録、登記事項証明書、登記原因証明情報、登記識別情報、健康診断書、給料明細書、履歴書、職務経歴書等

各種証明書・契約書（英文）の作成
在職証明書、退職証明書、労働条件通知書、雇用契約書、委任状等

個人の履歴関係
出生証明書、婚姻証明書、離婚証明書、死亡証明書、宣誓供述書、健康診断書、履歴書、居住者証明書、留学書類等

会社関係の証明書
宣誓供述書、取締役会等関連（送付状、議事録、議決権行使書等）抵当権解除書等

財産処分・管理関係
宣誓供述書（遺産分割協議のための宣誓供述書、相続分がない旨の証明書、相続人であることの証明書、贈与書等）登記事項証明書、登記原因証明情報、登記識別情報、不動産売買契約書、住宅賃貸借契約書等

■　対応言語

英語、中国語、韓国語、ベトナム語、タイ語、その他東南アジア各国言語 フランス語、ドイツ語、スペイン語、イタリア語、オランダ語、ロシア語、その他EU各国言語

eトランステクノロジー翻訳

基本メニュー：

機械翻訳出力サービス
ポストエディットサービス
・原文のテキストデータ化サービス
・機械翻訳ワンストップサービス

サービス内容：

機械翻訳出力サービス
・情報漏洩のリスクの無い、セキュアな翻訳エンジンを使用します
・翻訳する文書の内容に合わせて最適の翻訳エンジンを選択します
・機械翻訳品質評価を行いますので、必要な修正のレベルを予想できます
・対訳形式で納品可能です
・CATツールで利用できる形式（TMX）で納品可能です

ポストエディットサービス
・機械翻訳出力サービスでの出力結果を各分野の専門翻訳者がチェック・修正します。
・お客様の方で機械翻訳出力された訳文のチェック・修正も可能です。
・機械翻訳品質評価により、費用と納期をお見積りしたします。
・弊社で機械翻訳したものに関しては、対訳形式で納品可能です。

原文のテキストデータ化サービス
・印刷物を、機械翻訳にかけられるようにテキストデータ化します。
・画像形式のPDFファイルのテキストデータ化も可能です。

機械翻訳ワンストップサービス
「機械翻訳出力サービス」に、以下のサービスを付加し、より高品質の訳文を提供します。すべてお任せで、お手軽に機械翻訳による効率化を実現できます。
・翻訳対象文の分析／（原文テキスト化：オプション）
・プリエディット（機械翻訳が出力しやすいように原文をリライト）
・ポストエディット（出力結果を各分野の専門翻訳者がチェック・修正）
・レビュー／校正（オプション）

AI 関連情報 ≫ お問い合わせ ≫

動画字幕翻訳、ボイスオーバー作成

基本メニュー：

動画制作
動画編集
字幕付け
ボイスオーバー

特徴：

動画制作
YOUTUBE等で使用する動画を、ご希望の予算、目的に合わせて制作します。

動画編集
動画を目的に応じ、再編集いたします。

また、

字幕付け
日本語、英語字幕も他、少なくとも主要8言語には対応した、字幕付けを行います。

ボイスオーバー
字幕ではなく、元の音声をやや残しながら、多言語での音声翻訳をします。

プロモーション
作成した動画をツールに、世界中でのプロモーションをお手伝いいたします。

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法律英語研修、法律翻訳研修

基本メニュー：

リーガル英語研修
英文契約書の読み方研修
ビジネスコミュニケーション研修
ビジネス英文E-メールライティング研修
ビジネス英会話研修
技術英語研修
プレインイングリッシュ研修
CAP（Certified Administrative Professional）資格対策研修

研修のポイント

１．専門性を持ったプロの研修講師が担当しますのでわかりやすく講義します。
２．現場に沿ったオリジナルの実践的教材を使用します。
３．研修ご担当者様からのヒアリングにより研修の詳細内容を決められます。
４．オンサイト（講師派遣）またはオンライン（通信）が選べます。
５．オンライン研修ならお一人様から受講できます。
６．研修修了後、修了証書をお渡しします。
７、オンライン研修にはZOOM（テレビ会議システム）を使ったスクーリングオプションもご用意しています。

研修内容

英文契約書の読み方研修

企業利益を大きく左右する国際契約業務。 中でも英文契約書に関する知識は、重要スキルのひとつです。英文契約書セミナーは、法律事務所のアソシエイト、パラリーガル研修として、また、企業法務研修として高い評価をいただいております。

研修内容例
・ 翻訳の実践技法（翻訳英文法）
・ 英日契約書・法律翻訳の基本ルール
・ 日英契約書・法律翻訳の基本ルール
・ 英文契約書の共通条項の解説
・ 英文契約書の必須用語・用例集

研修の一例として「英文契約書の読解力向上」と題した、交渉技術を踏まえた英文契約書の読み方研修では、次のような内容を体系的に学ぶことが出来ます。
・ 大陸法と英米法の違い
・ 英文契約書の構造
・ 英文契約書の共通条項
・ 英文契約書の一般条項の簡易な形式
・ 国際契約交渉実務
・ 契約書以外の法律的文書について
・ Letter of intent, Power of Attorney
・ 特許等許諾契約書の特徴と注意点
・ 秘密保持条項の具体的な内容･条件について
・ Joint Venture Agreement の特質とその実務上の法律問題

ビジネス英文E-メールライティング研修

海外のクライアントとのコミュニケーション手段において英文Ｅメールは最も頻度の高い手段になりました。現代のビジネスパーソンにとって、Ｅメールにより迅速かつ的確に自分の意図を伝え、クライアントとのより良いコミュニケーションが求められます。 　本研修では、英文Ｅメールライティングの書き方を独自のメソッドによりわかりやすく講義し、ワークショップも加えより実践的な研修を実施します。

ビジネス英会話研修

英語によるミーティング、英語によるプレゼン、海外出張、海外赴任など英語力を強化したいとお考えの社員様向けとしまして法人様のご要望に沿った内容にてビジネス英会話研修を実施します。

技術英語

企業等において科学技術文書の作成・翻訳に携わる方々、翻訳専門会社の
翻訳者の皆様のための「科学技術文書を英語で読む能力・書く能力を身に着けるための研修を実施します。また、技術英語能力検定の受験対策研修も実施します。

プレインイングリッシュ

英語による円滑なビジネス、プロフェショナルコミュニケーションにおいて必要な簡潔、明瞭な英語を身に着けたい方はPlain Written Englishの基本原理を学ぶことをお勧めいたします。

CAP

CAP（Certified Administrative Professional）はアメリカ、カンザスシティに本部を持つIAAP（International Association of Administrative Professionals）が実施するオフィスプロフェッショナルを認定する国際ビジネス資格です。TOEICのハイスコアだけでは差をつけられない時代になりました。机上の英語力ではなく、ビジネス実務に即した英語力の証明であるCAPこそが、
現代のビジネスパーソンの大きな武器となります。
CAP試験の受験対策が世界中どこからでもオンラインで参加できます。

アメリカ法　オンラインパッケージ講座

アメリカ合衆国憲法、 アメリカ会社法、 アメリカ・パートナーシップ法、 アメリカ代理法、 アメリカ刑法、 アメリカ刑事訴訟手続、 アメリカ不法行為法、 アメリカ契約法、 アメリカ動産及び動産取引法、 アメリカ担保保証法、 アメリカ債権回収法、 アメリカ銀行・銀行取引法、アメリカ製造物責任法※、 アメリカ信託法※、 アメリカ労働法※ 、 アメリカ保険法、 アメリカ相続法、 アメリカ家族法、 アメリカ破産法、 アメリカ知的財産法、 アメリカ不動産法、 アメリカ税法、 アメリカ民事訴訟手続、 アメリカ証拠法、 アメリカ独占禁止法、 アメリカ流通証券法、 アメリカ証券取引法、 アメリカ行政制度及び行政法※、 アメリカ移民法※、 アメリカ司法制度　等

お問い合わせ ≫

世界パートナーネットワーク

バベルプロフェショナルパートナーズ

バベル・プロフェッショナル・パートナーズ（略称　BPP）ネットワークは、翻訳、翻訳関連分野で自立、起業をめざす方を支援する世界ネットワークシステムです。原則、バベル翻訳専門職大学院の修了を基本条件に、各専門ジャンルの資格取得を前提にパートナーメンバーになることができます。メンバーはバベルの各グループ事業の協力者として協業することになります。個人事業主、法人どちらの場合も、自律が前提で、バベルグループの各事業（翻訳・通訳事業、教育事業、出版・版権取得事業）とのビジネス協業、もしくは共同研究調査を行います。

ニューズレター

WEB版The Professional Translator誌
プロ翻訳者のためのデジタルマガジン

プロの翻訳者をめざす方々に、翻訳の分野別翻訳技術情報、世界の翻訳の業界情報、機械翻訳に関する最新情報、翻訳学情報、等を提供、これを材料に読者からの寄稿をいただき情報交流の場としています。

特設サイトはこちら≫

アジア圏にフォーカスしたメールマガジン。
ウォール・ストリート・ジャーナル、フィナンシャル・タイムズをはじめ、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、ガーディアン、タイム、ブルームバーグ、エコノミスト、ロイターなどの欧米の新聞、経済誌等に掲載されている欧米の視点から見た今のアジアの動向をピックアップしてお届けします。
中国、台湾、韓国、北朝鮮、インド、タイ、ベトナム、インドネシアなど、ビジネスのヒントになるアジア圏各国の動きがわかります。

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支援バベルグループ事業

教育・研究 出版・動画制作 版権仲介・交渉 知求図書館 Babel U.S.A. 翻訳証明

アクセス

バベルトランスメディアセンター株式会社
〒105-6027　東京都港区虎ノ門4-3-1 城山トラストタワー27階

電話:03-5403-4760　問合せ・見積り ≫

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